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2018/03/26

「幼児期の家庭教育国際調査」国による違いや共通点が明らかに

この記事の監修/執筆

ニュース編集部

「幼児期の家庭教育国際調査」国による違いや共通点が明らかに

中国、インドネシア、フィンランド、日本を対象に調査を実施

株式会社ベネッセホールディングスの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、アジア3カ国とフィンランドの都市圏で、幼児期の子どもを持つ母親を対象に「幼児期の家庭教育国際調査」を2017年に実施しました。

今回の調査目的は、母親の子育て意識や実態、小学校入学に向けて幼児期に育みたい力として設定した《学びに向かう力》《文字・数・思考》《生活習慣》の発達状況と保護者のかかわりについて、国による違いや共通点を明らかにすることです。調査を行った国は、日本と同じアジア圏より、経済的な成長が著しく、日本と同様に幼児教育の中で非認知的なスキルを重要視している中国、多様な民族が融合しているインドネシア、アジア圏との比較のためにヨーロッパ圏からフィンランド、そして日本の4カ国です。

幼児期の「学びに向かう力」がスキルの土台に

ベネッセ教育総合研究所は、「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」の5つの非認知的なスキルを《学びに向かう力》として定義しています。これらの5つのスキルは、幼児期に育みたい生涯にわたって必要な力、小学校入学以降の学習や生活につながる力です。ベネッセ教育総合研究所では、幼児期の《学びに向かう力》が「言葉」などの認知的なスキルの土台となることを、2012年より取り組んでいる《学びに向かう力》の縦断研究(「幼児期から小学生の家庭教育調査」)から、明らかにしています。

調査結果からわかる共通点

今回の調査結果から、どの国においても幼児期の《学びに向かう力》の形成については、「好奇心」「協調性」「自己主張」「自己抑制」「がんばる力」の5つから構成されていることがわかりました。どの国においても、母親の「寄り添い型養育態度」が、「好奇心」「がんばる力」等の非認知的スキルに関連する項目の発達と関連しています。また、各国の母親の子育て方針の傾向として、子どもの《学びに向かう力》や《生活習慣》に関連することを重視していることが共通していました。

参考サイト

株式会社ベネッセホールディングス プレスリリース(PRTIMES)


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