息抜き・小ネタ

どう乗り越える? 「育児」と「介護」の『ダブルケア』

日常的に育児と介護の両方を同時に行う「ダブルケア」。
世界のなかで未曾有の超高齢社会に突入している日本。
加速する少子化に加え、女性の社会進出に伴う晩婚化や高齢出産も増加しています。
そのため、ダブルケアを余儀なくされる人が今後ますます増えると言われています。

ダブルケアラーの声

ダブルケアを経験している人を「ダブルケアラー」と呼んでいます。
まずは経験者の声を聴いてみましょう。
地方都市に住む女性Hさん(35)は、仕事と育児や介護の両立に悩んでいました。
同居していた母親(65)がつい1週間前に脳梗塞で倒れ、右半身にマヒが残ってしまったのです。
加えてHさんは、ひと月前に育児休業を終えたばかり。
長らく不妊治療を行った末、やっと生まれた初めての赤ちゃんでした。
IT企業に勤めているご主人は、直接育児に関わる時間がありません。
そこで当初は、自身は時短勤務で職場に復帰し、母親に育児を手伝ってもらいながら、仕事と育児を両立する予定でした。
しかし、当てにしていた母親が倒れ、母親の世話と子どもの育児を同時にこなさなくてはならなくなったのです。
そう、ダブルケアです。
幸いにも会社は理解を示してくれ、ご主人も会社に事情を話して多忙な部門から異動し、時々手伝ってくれるようになりました。
こうして多少心身の負担は減ったとはいえ、1歳過ぎの子どもと身体と言語に障害のある母親の世話はそう簡単なことではありません。
自分が中心になって動かざるを得ない毎日に、Hさんは「一日中面倒を見続けることがずっと続きます。これからも…。自分がやらなければならないという覚悟はしているものの、ときどき逃げ出したくなってしまうのです」と、その心情を率直に吐露してくれました。

ダブルケアの実態

2016年に内閣府が(株)NTTデータ経営研究所に委託して行った「育児と介護のダブルケアの実態に関する調査」によりますと、2012年現在でダブルケアを行っている人口は約25万人と推計されています。
内訳は女性が約17万人、男性が約8万人です。
この数は、15歳以上人口の約2%、育児を行っている人の約2.5%、介護を行っている人の約4.5%に当たります。
また、ダブルケアラーは30~40代に多いのですが、平均年齢は男女ともに40歳前後です。
これは、育児だけ行っている人より4~5歳年齢が高く、介護だけをしている人より20歳程度若いという結果も出ています。
ダブルケアを行っている女性のおよそ半数が専業主婦ではなく有業者であり、結果としての晩婚化や高齢出産も影響していることが考えられます。
女性に多いダブルケア。
ダブルケアを行う男性の半数は「配偶者からほぼ毎日手助けを得ている」と答えているのに対して、女性はその割合が少なく、およそ4人に1人です。
周囲から手助けは得られず、孤軍奮闘している様子が想像されます。
前述のHさんの体験談も、ご主人や会社の理解を得られてはいるのですが、「自分独りで大変」という重い負担を感じていました。
これについては、ソニー生命(株)と相馬直子さん(横浜国立大学教授)が共同で実施したインターネットリサーチ「ダブルケアに関する調査」でも、対象となった約1,000人のダブルケアラーが、「精神的にしんどい」(46.8%)、「体力的にしんどい」(43.2%)と心身の負担感をダブルケアの大変さの上位に挙げています。
一方内閣府の調査に戻ると、ダブルケアで仕事の量や時間を減らした割合は女性で約4割、離職は17.5%となっており、この点においても男性との差がでています。
仕事を減らした男性は約2割、離職はわずか2.6%でした。
男女ともに、これまで通り仕事を続けられる要因として挙げられているのは、育児サービスの利用や病院や施設の活用、勤務先で両立可能な条件が整っていることなどです。
つまり、周囲の支援やダブルケアへの支援サービスがいかに重要かわかります。
その一方で、男性が仕事を減らさずに済んだ理由の半数近くは「家族の支援が得られた」であり、反対に女性で仕事を減らしたり辞めたりした人の理由の最上位は「家族の支援が得られなかった」でした。
ここには、核家族化と女性の社会進出もあいまって、家族それぞれが忙しくて助け合いたくてもできない事情が垣間見えます。

「助けてください!」と言えるかがカギ

独りで頑張らないといけない状況にあったとしても、ダブルケアの負担を減らすために大切なのは「いかに上手に助けを求められるか」ということです。
これは育児と介護のどちらかひとつだけでもよく指摘されますが、ましてや両方が重なるダブルケアはなおさら重みを持ちます。
自分一人で頑張ってしまわないような「チームでのダブルケア」を、ぜひ考えていきましょう。
ちなみに、前述の調査によると、ダブルケアラーが家族など周囲の支援のほかに、行政や勤め先に充実してほしいと望む支援策には次のような項目が上がっています。


・育児や介護の費用負担の軽減
・保育施設の量的拡充
・介護保険が利用できる介護サービスの量的拡充
・子育てのために一定期間休める仕組み
・休暇や休業を取得しやすい職場環境の整備
・制度を利用する際の上司や同僚の理解
・テレワークや在宅勤務等の導入
・柔軟な労働時間制(フレックスタイム等)

お分かりのとおり、これらはいずれもワークライフバランスや働き方改革推進のなかで、繰り返し取り上げられています。
ダブルケアの負担を軽減し、ジェンダーギャップの改善を目指して、これらの問題を解消していくことが切に期待されます。

<執筆者プロフィール>
藤尾 薫子(ふじお かおるこ)
保健師・看護師。株式会社 とらうべ 社員。産業保健(働く人の健康管理)のベテラン

<監修者プロフィール>
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供

【関連記事】
【介護実録】 シングル介護から結婚 諦めるのはまだ早い!
都会で働く人は知っておくべき「遠距離介護」
施設介護を「お金」で選んでよかった実例


2019/06/14

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

この記事の監修/執筆

Mocosuku編集部