母子健康手帳

初産ママは特に知っておきたい!母子健康手帳のここが大事!

初産で初の妊婦健診を経験して安定期間近のビギナーママが知っておきたい、母子健康手帳。その受け取りの時期や場所、使用方法までを紹介していきます。

母子健康手帳とは

一般的に「母子手帳」と呼ばれているものは「母子健康手帳」が正式名称です。母子手帳は妊婦の妊娠初期の状態〜出産までの過程、胎児の発育状況、乳児および幼児の発育状況、乳幼児の予防接種記録が記載され管理されます。

母子健康手帳に記載されている主な内容

母子健康手帳には2種類の様式があり母子健康法に基づいて全国的に省令されている様式を省令様式、市町村の任意の内容で記載されている様式を任意様式として大別しています。
以下はそれぞれの様式の主な内容です。母子健康手帳を受け取ってから出産までの間によく熟読し、内容を理解しておくと安心したマタニティライフ、育児の時間を過ごせることと思います。

《省令様式の内容》
1 赤ちゃんの保護者と出生届出済証明の記録。
2 ママ自身の記入による健康状態および服薬中の薬、飲酒・喫煙の有無、パパの健康状態などの記録。
3 ママ自身の記入による職業と職場環境について、住居の種類、同居人の人数などの記録。
4 医療機関の記入による診察月日、妊娠週数、腹囲、血圧、浮腫、蛋白尿、糖尿、検診時の体重などの記録。
5 ママ自身の記入による最終月経日、分娩予定日、現住所、緊急連絡先の記録。
6 医療機関の記入による産後の子宮回復の良し悪し、悪露の有無、血圧、蛋白尿、体重などの記録。
7 ママ自身の記入による産後鬱の症状や経過、入浴の開始日、家事の開始日、就業開始日、月経再開日などの記録。
8 医療機関の記入による母親の産前と産後の体重の増減の記録。
9 ママ自身の記入による赤ちゃんの出産直後から小学校入学までの成長過程の記録(1ヶ月、3〜4ヶ月、6〜7ヶ月、9〜10ヶ月、1歳、1歳6ヶ月、2歳、3歳、4歳、5歳、6歳)。
10 各月齢および年齢に応じて発育状況をチェックするほか、健康診断における身長、体重、頭囲、胸囲、目・鼻・耳の異常の有無、予防接種の時期、栄養状態の記録。
11 医療機関の記入による乳幼児の身体発達曲線の記録。
12 予防接種の記録。
13 ママ自身の記入による赤ちゃんの7歳以降の健康状態および予防接種の記録。

《任意様式の内容》
1 医療機関の記入による予防接種の記録。
2 予防接種のスケジュールの一般例(任意接種である予防接種と定期接種である予防接種のスケジュールが重複した場合に、副作用が起こる可能性を懸念したスケジュールです。)
3 予防接種について、その種類、受ける時期、受ける際の持ち物、予防接種を受ける際の注意点、予防接種後の入浴や運動に関する注意点、指定された日時に接種出来なかった場合の特記事項。
4 ママの記入による赤ちゃんの体重および身長の成長曲線の記録。
5 ママの記入による赤ちゃんが今までにかかった病気の記録。
6 医療機関の記入による歯の健康診査、保健指導、予防処置の記録。
7 すこやかな妊娠生活と出産のためのアドバイス。
8 妊娠中と産後の食事に関する注意事項。
9 生後4週間までの赤ちゃんとの生活や環境、病気、給付金の案内、家庭全戸訪問に関する案内など。
10 育児のしおり(乳児期〜6歳までの育児に関するアドバイスや注意事項。)
11 赤ちゃんのケガや病気に関する注意事項。
12 育児の悩みに関する相談をする窓口の連絡先の記入。
13 事故の予防に関する事項。
14 乳幼児期の栄養に関する事項。
15 口と歯の健康に関する事項。
16 働く女性・男性のための出産、育児に関する制度(職場への報告〜産前産後休暇、育児休暇の取得、職場復帰までの流れ。育児給付金に関する事項。)
17 医療機関の制度に関する事項。
18 母性健康管理指導事項連絡カードの添付。

母子健康手帳の意義

母子健康手帳は60年以上の歴史を有し、社会の変革とともにその内容も変化していきました。手帳の改定には、10年毎の調査が行われその内容に応じて内容も変化していっています。そのなかでのわが国における母子健康手帳の意義は、次の通りであるとまとめました。

1 ママの妊娠初期〜赤ちゃんの乳幼児(6歳まで)の健康状態に関する情報が集約されている。
2 赤ちゃんの検診や予防接種の記録が一見して分かる。
3 妊娠・出産・育児に関する情報が集約されており初産の育児初心者のママにも一見して理解出来る内容になっている。
4 各種給付金に関する申請、産前産後・育児休暇に関する事項が集約されている。

母子健康手帳のもらい方ともらう時期について

母子健康手帳の交付は、基本的に妊娠が分かった時点での交付が可能で現住所のある自治体から貰えます。まずは妊娠届出書を記入し、自治体役場あるいは自治体管轄の母子健康センターに提出します。産婦人科で「妊娠証明書」を書いてもらう必要がある自治体、自己申告で良い自治体など様々ですので気をつけましょう。

しかし、ほとんどの産科婦人科では早期の母子健康手帳の交付を推奨していません。
というのも、早期に交付し安定期に入る前に流産してしまう可能性もあることを懸念しているためです。超音波検査では妊娠4週後半に胎嚢が、5週には心拍が確認されますが、この段階では受精卵の異常などによる自然流産が珍しくなく、きちんと胎児が成長するか経過をみることがほとんどです。お腹の中で赤ちゃんが成長していることが確認されると、妊娠8~11週にかけて頭臀長(とうでんちょう:CRLとも呼ばれ赤ちゃんの頭からお尻までの長さ)が測定され、この数値から出産予定日が計算されます。前述の妊娠証明書にはこの出産予定日も一緒に記入されることが多く、この段階(妊娠10~13週)での母子手帳の交付が一般的です。妊娠が分かって早く目に見えた形で妊娠の証明が欲しいという気持ちもありますが、お医者さんにいつ取りに行ったら良いかきちんと確認しましょう。

母子健康手帳の交付を受けるママは、受付時間の確認をしましょう。
自治体や健康センターによっては、受付場所や時間が指定されている場合もありますので、心配な方は住民票のある自治体へ確認するか、妊婦検診を受けている産科婦人科に相談しましょう。産科婦人科によっては、母子健康手帳交付のタイミングの案内をしてくれることもあります。また、妊娠届出書には受診している産科婦人科の担当医の署名が必要なので、交付を受ける際には必ず担当医に相談の上届出書の記入をしてもらいましょう。

交付の際に必要なものは各自治体によって異なりますので交付の申請にお出掛けになる前に持ち物を確認しておくと安心です。
以下は自治体によって異なりますが一例として交付の際に必要なものです。
・医療機関の署名のある妊娠届出書
・本人のシャチハタ以外の印鑑
・健康保険証

申請出来るのはママ本人でなくても出来ますが、代理人が申請する場合には任意書が必要である場合もあるので上記で必要なもの以外に必要なものがあるかの確認をしてから出掛けましょう。

妊婦検診の補助券も母子健康手帳の交付の際に一緒に渡されますが、補助券の再交付は特別な理由がない限り受け付けられませんのでしっかりと管理しましょう。


2015/11/20

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