出産と保険

2016/08/19

出産にかかる費用の目安と保険適用になるケース

この記事の監修/執筆

イクシル編集部

出産にかかる費用の目安と保険適用になるケース

出産する際は、医療機関で産むケースがほとんどなので保険がきくと思っている人は多いのではないでしょうか。ここでは、妊娠や出産にかかるおおよその費用や保険適用の有無、公的な支援制度について説明していきます。

出産にいくら位かかるか知っておこう

出産時は分娩料や入院料に加え、出産に備えた各種検査料や赤ちゃんを保育するための新生児管理保育料などさまざまな費用が加算されます。出産に必要な費用は地域や病院によっても異なりますが、平均的に40〜50万円程度必要でしょう。なお、帝王切開を選択したり個室に入院すると、さらに費用がかかります。

この他、妊娠・出産には以下のような費用もかかります。
・ 妊娠中の定期的な健診費用(約10万円)
・ マタニティ用品の費用(約5万円)
・ 出産準備用品の費用(約10万円)
・ ベビー用品の費用(約10万円)

出産時に保険適用されるケース

妊娠・出産は病気ではないため、基本的に出産にかかる費用は保険適用にはなりません。ただし、以下のように医療的な措置が必要な場合は保険適用となるケースがあります。

・ 超音波検査(逆児や前置胎盤が認められる場合など)
・ 陣痛促進剤
・ 点滴(止血のために必要な場合など)
・ 鉗子分娩
・ 切迫早産
・ 帝王切開(医学的に必要と判断された場合)
・ 無痛分娩(医学的に必要と判断された場合)
・ 新生児集中治療室での保育が必要な場合(低出生体重児など)

負担を軽減!公的な支援制度を活用しよう

出産時の経済的負担をサポートするために、公的な支援制度が用意されています。例えば、健康保険または国民保険に加入していて、妊娠4カ月目以降に出産すれば「出産育児一時金」として胎児1人あたり42万円が支給されます。

また、健康保険が適用された諸費用の合計が自己負担限度額をオーバーした場合は、超えた分の金額が戻ってくる「高額療養費制度」という支援制度もあります。

<まとめ>
妊娠・出産にはさまざまな費用がかかります。出産は基本的に自由診療ですが、医学的な見地から施された処置については保険適用となりますし、「出産育児一時金」などの公的な支援制度もあるため、活用しましょう。


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