調査・アンケート

不妊治療net、「不妊治療と仕事」に関する実態調査を実施

不妊治療と仕事の両立について調査

不妊症・不妊治療の専門情報サイト「不妊治療net」では、不妊治療と仕事に関する実態調査を実施しました。

近年は不妊治療のために芸能活動を中止する芸能人も見受けられるなど、不妊治療のために仕事を続けられないことが社会でも問題視されています。

こうした背景を元に、調査は20代~50代の不妊治療を受けたことがある女性を対象に行なわれました。

妊娠のために休職するケースが多い

調査の結果、不妊治療を受けて妊娠した人を見てみると、不妊治療に際し退職・休職・転職をした人は52%。その内訳は、退職…13%、転職…11%、休職…28%となっていました。

一方、妊娠しなかった人で退職・休職・転職をした人は32%。その内訳は、退職…16%、転職…12%、休職…4%となっていました

働き方を変えて不妊治療に集中したほうが、妊娠の確率も高まる結果となっています。

妊娠した人と妊娠しなかった人で最も大きな違いとなっているのが休職者の割合で、妊娠した人は妊娠しなかった人に比べると休職者の割合が非常に多くなっています。

職場復帰の道を残しつつも不妊治療に専念するには、現状では休職という形が妊娠するための最善策となっているようです。

逆に考えれば、不妊治療を受けながら仕事を続けるのは難しいということかもしれません。

不妊治療と仕事の両立は難しい

実際、不妊治療と仕事の両立させることにハードルを感じている方は多く、妊娠した人の89%は何らかのハードル・ストレスを感じているという結果が得られています。

特に肉体的な疲労、同僚に対する迷惑、責任ある仕事を任せてもらえなくなる、などのストレスを感じている人が多いようです。

今回の結果は、不妊治療を受けて成功(妊娠)するためには退職や休職を検討するなど、それまでの働き方を見直さざるを得ないことがわかりました。

女性の社会進出が著しい現代社会において、こうした不妊治療に対する改善余地はまだまだ大きいのが現状ですが、幸いにもその理解・意識は高まりつつあります。

実際、仕事と不妊治療の両立を支援する制度が、2017年度より拡充される見込みであります。

今後とも国・企業が一体となり、女性の活躍について一層の支援が望まれるところです。

参考サイト

不妊治療net プレスリリース(PR TIMES)


2017/06/03

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この記事の監修/執筆

ニュース編集部